2015年の資産運用の反省
昨年2015年の資産運用に関する記事を書きました。2016年を迎えるにあたり振り返ってみたいと思います。我ながら全体的に的をついていたかと思ってます。
■ 日本株は上昇すると思うけど、リスクに見合わないからやめとく
日本株についてはポジティブな印象をもってます（高値は日経平均20,000超えするかも）。理由は、①日銀やGPIFなどの買いが今年も強そうなこと、②日銀の追加緩和がもう一発ありそうなこと、③米国の景気に期待がもてること、④PERベースをみても特別な割高感はないことです。
でも、僕は日本株を買い増すことはしない予定です。なぜなら、僕は①②の官製相場はやりすぎだと思っていることと、③の米国景気については直接、米株を買えばいいと思っているからです。GPIFも日銀も、いくらなんでも日本株を持ちすぎです。相場に一旦調整が入った時に、彼らはもうポジション調整ができないほど日本株を持っています。ですので、なんかのタイミングで下がるときはかなり大きく下げる事になると思います。
日本株は上昇しましたし、ほかの市場と比べてボラティリティも高かったですね。 官製相場というのも多くの識者が指摘しているとおりですし、悪くない予想だったかなと思ってます。ただ予想よりも上昇率が高かったというのが正直なところです。2015年は日本株や中国株をロングしてた人が一番パフォーマンスが高かったんじゃないでしょうか。
■ 為替はドル＞円＞ユーロという感じになると思う。
多くの人が予想しているとおり、米国の利上げ期待からドルへの資金流入は今年も大きいと思っています。FRBは今年の半ばにおそらく利上げをしますが、日銀もECBも次の一手は追加緩和になるはずです（ドル円125円をこえる円安もあると思う）。
また、景気についてもアメリカは順調に回復していますが、日本はまだ予断を許さない状況です。また、ヨーロッパについては欧州危機が再燃しかねない状況ともいわれています。
今年もドルのポジションを大きめに取っておこうと思います。心配なのは日銀が現実路線に入ってインフレターゲットをあきらめたり、なんらかの危機があり円売りの巻き戻しがありうることです。その場合には、押し目で買い増すか、逃げるかはその時の状況で判断しようとお思います。
もともと為替についてこのような予想をしていた人も多かったと思います。とても素直な結果になりましたね。予想外だったのは、日銀の緩和姿勢が後退したところです。さすがに、ここまで緩和していると追加緩和には躊躇しちゃうでしょうし、安倍政権もこれ以上の過度な円安は望んでいないという背景があったんだと思います。
■ 米株はポジティブ。押し目があれば、買い増したい。
おそらくここ数年の世界経済は、米国頼みになると思います。FRBの利上げが混乱を招くリスクはありますが、今までの感じだとイエレンさんは相当に気を使って慎重に利上げをしていってくれると期待できます。また、利上げとは、取りも直さず、景気が好調がゆえにでてくる金融政策です。ここは素直に買っていいのではと思ってます。
ただ、昨年のようにうまくいくかはそれほど期待できません。ダウも過去最高値を更新していますし、PERも割安とはいえないからです。今年は押し目で買いつつインカムゲインをエンジョイするという控えめなスタンスで挑もうと思います。住宅市場や雇用情勢に異変がおきないかを注視していきたいと思います。
米株は年間では下落しました。。とくに僕はポートフォリオのなかにIBMとXOMがあったのが痛かったです。ちなみに、これらはバフェットも持っていて彼のパフォーマンスも2015年はあまり良くなかったんだと思います。まあ、これは仕方ないとしましょう。
■ 米国の利上げ、逆オイルショック、地政学的リスクはどうなるか
今知る限り、大きなテーマになりそうなリスクは上にあげた3つだと思います。米国の利上げは、ドル高と世界的な株安を招く可能性が高いと思います。ここは素直にドルを買って、リスクを減らしつつ押し目で米株を買いに行く予定です。米株を買うのは上述のとおり、利上げをするだけ米景気がいいと判断できるからです。
逆オイルショックによる原油安は、それが普通に長引けば、基本的に世界景気に対してポジティブだと考えてます。ロシアなどの原油産出国については相当いたいですが、消費国にとっては交易条件を改善させ、消費を押し上げられると思ってます。オイルはリスクが高く、手を出したくありませんが、一バレル40ドルくらいになったら考えます。
地政学リスクについてはなんともいえません。ただ、ロシアに関してはアメリカの金融機関のエクスポージャはほとんどないとききます。問題は欧州です。依然として域内に問題を抱えながら、外部要因でリスクをかかえるのはたまったものではありません。僕がユーロをもちたくない理由でもあります。
こちらも、我ながら適切なポイントを挙げられたと思ってます。ただ逆オイルショックについては想像以上のインパクトがありました。資産運用うんぬんよりも、もっと大きなインパクトを世界に与えるのではないかと思わされました。アメリカがエネルギー輸出となれば、当然ながら中東政策に影響します。また、資源国はその優位性が失われるので、中東や新興国の国益に関わる大きな影響を受けるからです。これについては引き続き注視していく必要があると思います。
このように2015年の年初にあげたポイントはわりとうまいことあたっていたと思います。反省点としては、新興国株やREITについてなんの予想もしてこなかったこと（なぜだろう？）と、自分のポートフォリオ自体はそれほどいいリターンだったとは言えなかったことです。
自分のポートフォリオのリターンが良くなかったのは、日本株のポジションを小さくしすぎたこと、米株の個別株の選定が下手くそだったこと、日本の債券下落（金利上昇）のポジションをもっていたこと、思い切ったポジションの変更ができなかったこと、だったと思います。
結婚を決めた理由で唯一合理的と言えるのは、経済的な理由、つまりお金のこと。
今週のお題「結婚を決めた理由」
今週のお題に乗っかってみました。結婚を決める理由を、”相手への愛”に結びつける人は議論の論点が合っていません。付き合うかどうか、あるいはその関係を継続させるかどうかについては、”相手への愛”が本質的に重要ですが、結婚に関しては別です。結婚に関して言えば、愛というのは基本的な前提であって、（合理的に考えれば）決め手にはなりえないのです。
ところで、なぜ、人は結婚したいと思うのでしょうか。付き合っているだけでは何故ダメなのでしょうか。別に、結婚をしていなくて一緒に住むことはできますし、死ぬまでパートナーとしての継続を続けるのは全く問題ありません。子供を持つことも当然認められます。
それでも、なぜ付き合っている、という関係ではなく婚姻関係を持ちたいかというと、ほとんど場合は、なんとなく、です。そこにはなんの合理性もありません。実質的には、付き合っているのと何も変わらないのも関わわず、結婚したということだけで、親が安心したり（合理的でなく単に世間体を気にして）、友人から祝福されたり、友人を出し抜いたりできた気がするからです。結婚をすればなんとなく幸せになったイメージをもつこともできます。それはまるで宗教の儀式のようなもので、実質的にはほとんど変わりません。繰り返しますが、結婚しなくても一緒に暮らせたり子供を持つことは可能だからです。
唯一合理的な理由があるとすれば、経済的な理由です。つまりお金の関係です。別に二人で生活してお金を出し合う、あるいはどちらかが負担するだけの話なので、結婚とは直接関係ないという人もいるかもしれませんが実は違います。婚姻関係にある場合、収入が多い方が少ない方を支払うという事が法的に強制されるのです。夫婦関係が破綻していても、離婚が正式に成立するまでは婚姻費用（多額になるケースが多い）を払う必要も出てきますし、そもそも婚姻関係を破綻させた場合には、相手側に慰謝料を支払う可能性だって出てくるのです。相続や離婚時の財産分与など他にもいろいろありますので、結婚とお金は、切っても切り離せないというよりは、関係の本質的な意味合いとい言っても過言ではありません。
結婚をする合理的な理由はお金だけだ、というと不快に思う人がいるかもしれません。でもそれは単純な事実です。非合理的な理由なら、世間に言われている通りのたくさんのものがあります。でも、前述のとおり、それらは全て宗教の儀式のようなもので、非合理な価値観に過ぎません。それを大事にするかしないかは個人の自由ですが、実質的も最もインパクトがあるのは、お金だということです。
大企業は扱う金額の規模が大きいだけで、圧倒的に有利に意味不明な利益を得て、社員の給料を上げることができる。
マクロ経済学が想定している社会は、そこそこ大きい会社もあれば、そうでもない会社もあったりして、それぞれが競争している状況です。でも、現実は違います。実際には、とてつもない巨大な会社がいくつかあり、それには根本的に太刀打ちできない無数の企業があります。一般的に言うと巨大な会社の社員は給料が高いです。これは実感にあうと思います。ちゃんとした理由がいくつかあります。
その一つは規模の経済というやつでしょう。規模が大きくなればその分だけコストが下がるの通常です。たとえば、広告宣伝をしようとすると一定の固定費がかかりますが、大企業だと売上あたり（社員一人あたり）のコスト下げることが可能です。それによって画一的なサービスに妥協せざるを得ないリスクもありますが。
分業もその一つです。一人で会社をきりもりしていたら、経理も営業も商品開発も一人で行う必要があります。でも大きな会社になれば、それぞれがそれぞれの専門家が対応することになります。当然ながら効率があがりますね。それによって官僚機構になってしまい大企業病になってしまうというリスクもありますが。
経済学で想定しているのは、企業を大きくすることによりメリットデメリットがそれなりにあるという状況だと思います。でも規模を圧倒的に大きくする企業があると、訳のわからない強烈なメリットがでてきます。
僕が証券会社にいたときのこと事です。とある証券を売買するデスクのセールスがトレーダーにオファー（売値）をききました。
セールス「○○の100億円のオファーください。××銀行からです。」
トレーダー「100円12銭ね。」
セールス「決めていいですか？」
トレーダー「ダーン。」
セールス「100円15銭で決まりました！」
トレーダー「おお、ナイス！」
その証券は相対で取引されていてあまり流動性がないので、投資家の銀行は適切な価格がわかりません。その銀行はその証券を売りたいと思っていて、証券会社に売値をききました。トレーダーはある証券の売値を100円12銭と言いましたが、セールスは100円15銭だといいました。投資家はそれでも十分利益がでるので、その値段で売却することに決めたのです。
このセールスは100円12銭のところを100円15銭で売ったので、100円あたり3銭をちょろまかしたことになります。このちょろまかした分で一体これでいくら儲けたでしょう？答えは300万円です。ちょっと流動性がなく価格が不透明なだけで、ちょっとしたいい車が一台買えるくらいの儲けが出ました。
このような取引は証券会社では現実によくあることです。でも考えてみてください。流動性がない証券の値段をちょっとちょろまかしたことが、自動車一台買えるほどの付加価値をだしているでしょうか？だせてるわけないですよね。
これは100億円という巨額なトレードだからなし得たことです。ここまで大きい取引をすると100円あたり３銭という誤差にも近い価格差が、大きな違いをうむことになるのです。金融機関や商社が巨大なのは、規制産業や単純な規模の経済だけではないのです。圧倒的な巨大企業になることで巨額の取引を可能にし、それによってわけのわからない利益を生み出すことが出来るのです。
借金が雪だるま式に増えるように資産が雪だるま式に増える人が存在する
借金が雪だるま式に増えるという表現があります。借金を返済できず利息が生じ、そのせいで借金が増え、さらにその増えた借金で利息が増えていく。あまり想像したくありませんね。現実には多くの人がこのようにしてかかえきれない借金を抱え破産しています。
その一方で、これとはまったく逆のパターンも存在します。資産が雪だるま式に増えるという人です。たとえば、ユニクロの柳井さんは、その一人です。
彼の資産は数兆円にものぼるそうです。そのほとんどがユニクロ株です。この株式によって毎年数十億円もの配当収入があるそうです。数十億円ってどうやって使い切るのでしょうか。
仮に60億円としたら毎月５億円です。ある月に５億円つかおうとすれば使えるかもしれません。豪華な家を買い、よくわからない高級車を買い、ありえないほどの贅沢な旅行をすればいけるかもしれません。でも、それを毎月つづけるなんて流石に無理です。そうです。彼は頑張っても収入分だけ消費することができないのです。
そうすると余ったお金はどうなるのでしょうか。預金するのか投資するのかわかりませんが、仮に60億円のうち10億円消費して、50億円残ったとしましょう。それが1％の金利を生んだら、次の年5000万円の新たな収入が入ってきます。そうです。使えきれない収入が資産を増やし、その利息がさらに資産を増やしていくのです。
世の中にはそういった恐ろしい程のお金持ちがいます。面白いことにそういう人のほとんどは遊んで暮らしていません。ちゃんと働いています。おそらく、しばらく豪遊するだけ豪遊しても、結局飽きてしまうんでしょう。たしかに1年もすれば飽きそうです。逆に死ぬまで一生働かずお金を使い続けなければならないというのは、それなりに辛いことなのかもしれませんね。
副業とかで不動産投資している人っているけど、はっきりいってリスク高すぎだと思う。
副業で不動産投資をしている人がいると思います。ざっくりいうと、彼らは銀行やノンバンクから借金をして、不動産を購入しそこから得られる家賃で収入を得ています。果たして、これって儲かるのでしょうか？
東京都心のマンションの表面利回りは、現状ざっくり5％ほどで取引されています。つまり1億円のマンションで年間500万円の家賃収入が入る計算です。1億円なんて普通のサラリーマンはもっていないので、ほぼほぼ全額金融機関から借りて返済します。
毎月の家賃収入の一部から借金の返済をしていくので、いずれ借金は返済されあとは、チャリンチャリン家賃収入を楽しむなり、途中で売却して大儲けするなりを想定して皆さん投資しています。ところで、これって本当に儲かるのでしょうか。
表面利回り5％とか聞くとあたかもすごく割のいい投資に見えるし、金融機関から借り入れできるならレバレッジも効いてかなり儲かるように思いますが、実際に5%で運用が保証されているわけでは当然ありません。この5%というのは家賃収入が変わらず入ってきて、購入額と同じ金額で売却できるという前提の利回りです。これはあまり現実的な想定ではありませんよね。
当然ながら、不動産は築年数が長くなれば家賃は下がり、マンション価格も下落します。もちろん、物件によっては上がる可能性もなくはないですが、築１年のマンションと築10年のマンションとでは同じ条件でも、後者の家賃のほうが低いと考えるのが妥当ですから、基本的には下がることを想定するのが自然かと思います。
では、どのくらい下落するのでしょうか？以下のサイトを参照してみてください。東京も大阪も愛知も築年数が20年くらいまでは、経年に比例して下落して、そこからはあまり下落しなくなるというような傾向がみられます。
この下落傾向を加味した利回りを計算してみましょう。東京では最初の20年で坪単価が43%ほど下落しているので、最初100だった不動産価格が20年かけて57に下落し、そこから一定となるという前提を考えました。家賃の価格は常に不動産価格の5％としています。
そのときの不動産価格で売却できたと仮定すると、保有期間ごとの利回りは以下のように計算できます。不動産価格は下落し、それにともない家賃収入も下落するという仮定なので、表面利回りよりもかなり小さな利回りになってしまいます。
| 保有期間 | 利回り |
| 5 | 2.76% |
| 10 | 2.63% |
| 20 | 2.35% |
| 30 | 2.85% |
| 40 | 3.09% |
「５％よりも低いけど、利回りとしては十分高いではないか。」という人がいるかもしれませんが、これはあくまで空室リスクがなく追加の修繕費がかからないという前提ですので、実際には保有期間が長いほどリスクをとっていることになります。さらに借入金で購入するとなると金利がかかります。不動産投資をしている人にはおなじみのスルガ銀行でさえ、現状では変動で2％台というのは難しいかと思います。
空室リスクや物件リスクに加え、金利リスクも気になります。ほとんどの投資家は変動金利で借りていると思いますが、金利が高騰した場合に返済金額が跳ね上がる可能性もあります。レバレッジをかけているだけにその影響は小さくないかもしれません。
家賃収入よりも返済金額のほうが大きくなってしまった。。売却したいけど売却額が借入金に届かない。。。なんてこともありえます。個人的にはリスクが高いのでやる気になれません。
ディスクレーマー：この記事はなんらかの投資を奨励しているわけでもなく、情報提供を目的としたわけではありません。簡易な計算で著者の見解を示したにすぎませんので、情報の正確性についても全くもって保証していません。したがって、ここにある情報をつかった投資でいかなる損失があったとしても、責任はもちかねますのでご注意ください。投資は自己責任でお願いします。
マイナンバー制度で損する可能性のがあるのは、知られたくない収入がある人とお金持ちな人
マイナンバー制度がいよいよ2015年10月から配布され、2016年1月に始まります。これにより、国民全員に12桁の番号が振られ、国や地方自治体、勤務先や金融機関等がもつ個人情報が割り振らてた一つの番号によって紐付けられることになります。
これによって色んな便利なことがあります。たとえば、税金なり社会保障の手続きが一元化できます。たとえば引っ越したら、住民票なりなんなりで全て別々の手続きが必要でしたが、今後はひとつのところで変更すれば他は自動的に変更されるようになるかもしれません。税金の申告等も源泉徴収や複数の金融機関の情報を一元化できれば簡素化される事も可能だと思います。
ただ、これによって損をする人もいます。それは知られたくない収入がある人とお金待ちです。アフィリエイトなどのネット系で稼いでいる人は、勤務先の副業規定に抵触するので知られたくないと思いますが、金融機関の収入や税金の情報等がそのまま勤務先に漏れる可能性があると思います。また、キャバクラなどのナイト系の仕事をしている人はマイナンバーによって勤続歴が永遠に保存されるかもしれないのでちょっと怖いですよね。また、副業をこっそりやっている人は、確定申告をする必要があるのにしていない人も多いと思います。今後はすぐに申告漏れを指摘されるようになるかもしれません。
知られたくない収入がなかったとしても、お金持ちは今後負担が大きくなる可能性があります。たとえば、資産課税をやりやすくなりますよね。ご存知のとおり日本の財政事情は先進国で最悪です。今後、人口が減っていくのに借金が増え続けるというのはいくらなんでも無理です。そのためには、取りやすいところか取ることになるでしょう。お金持ちから税金をがっつりとるというのは、政策として不人気にあまりなりにくいので、わりとサクっとやられるかもしれません。また、資産課税みたいな露骨なことはすぐにしないにしても、一定の資産がある人には年金を減額するとか、健康保険の負担割合がかわるとかということも可能になりますね。
ということで、対応が必要な人はマイナンバーが始まる前に動きはじめたほうがいいかもしれません。政府がすぐにアクションをおこすかわかりませんし、それに対して何をすれば正解かはわかりません。少なくとも、今までどおりにしてたら、今までどおりの安全が確保されるとは限らなくなる人が少なからずいるというのは確かだと思います。
ふるさと納税では特上A5ランクの牛肉をゲットするのがおすすめです。
給料が高い人は、ふるさと納税をたくさんできるので、寄付先を迷ってしまうと思います。かなり多くの自治体が、かなり多くの「お礼の品」を提示しているで、全てを見て決めることは、不可能じゃないかと思います。そこで、僕のおすすめを書きたいと思います。
やはり、こういうものでゲットするのは普段自分のお金では買わないようなものがいいとおもいます。ここは特上A5ランクの牛肉なんてどうでしょうか？ふるさとチョイスで以下の条件を満たす自治体を検索しました。
- お礼の品が牛肉でA5ランクを明記していあること（量より質を重視）
- 冷凍で送付されること（たくさんゲットしても日持ちするから大丈夫）
- クレジットカードで決済できるところ（簡単だしポイントも貯まる。）
その結果、以下の４つの自治体がいいとおもいました。是非、参考にしてください。
